ユーロでFXするための情報

ユーロの特徴

EU・ユーロ圏の基礎データ

ユーロの見通し

2015年現在、ユーロを公式通貨として利用している国は以下の19ヵ国。
オーストリア、ベルギー、キプロス、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイルランド、イタリア、リトアニア、ラトビア、ルクセンブルグ、マルタ、オランダ、ポルトガル、スロバキア、スロベニア、スペイン
(一部地域を除く)

人口合計:3億2600万人
面積合計:約272万平方キロメートル

ユーロとは?

ユーロとは

ユーロとは、1999年に欧州連合(EU)が通貨統一のために作り出した通貨です。

EU加盟国でもイギリスのようにユーロを使わずに自国通貨(イギリスならポンド)を使い続けている国もあります。

2015年現在は19ヵ国が公式通貨として認定し、国境を越えて利用できる通貨として、米ドル(USD)に次いで世界で2番目の取引規模を持ち、第二の基軸通貨と呼ばれています。

ここまでのユーロ経済の概況

ユーロ経済の見通し

ユーロを導入するためにはインフレ率や長期金利が安定していること、政府の国債発行額(借金額)、為替相場の状況など、いくつかの基準をクリアしなければならず、経済的に安定している国しか利用することができません。

しかし、それでもここ最近のユーロ経済は低迷していました。

ウクライナ問題でロシアと欧米諸国が経済制裁合戦を行ったため。

ギリシャ危機による影響

などが有名ですが、他にも多くの原因が挙げられます。

しかし、2015年8月現在、ユーロ圏全体の景気は個人消費による回復傾向にあります。

実質GDPは前期比0.4%増と、回復ペースも上がってきています。

雇用環境の改善と原油安で、ユーロ全体の個人消費が上昇しています。

ウクライナ問題とは?

ウクライナ国内の東側の住民(親ロシア派)と西側の住民(親欧米派)の争いのこと。

ウクライナ東部にはロシアが、ウクライナ西部には欧米がそれぞれ介入し、ロシアvsEU+アメリカの経済制裁合戦になりました。

事態は深刻化して武力闘争にまで発展しましたが、2015年2月15日、ロシア・ウクライナ・ドイツ・フランスの4ヵ国による首脳会議で停戦協定が結ばれました。

とりあえず事態は収拾しましたが、完全な終戦には至っておらず、いまだにウクライナ国内はピリピリしている状態です。

ギリシャ危機とは?

ギリシャが赤字を隠ぺいしてユーロを導入していたことが2009年に発覚し、ギリシャの経済が破たんしたこと。

不正が発覚したことで他のユーロ圏の国からの抗議が殺到し、緊縮財政(節約)を強いられました。

結果として公務員は減給され、社会保障も減り、2010年のGDPは前年比マイナス25%まで落ち込みました。

また、若者の失業率は50%を超え、ギリシャ国内では民衆の暴動も多発しました。

ユーロ圏から抜けて借金を踏み倒すか、節約しながらドイツらの支援を受けて財政を立て直すか、どちらにせよ厳しい選択を迫られています。

ギリシャのGDPはユーロ圏全体の3%前後なので大きな影響力は持っていませんが、
もしギリシャがユーロ圏から脱退すれば各地の反ユーロ派の声を助長し、他の国までユーロ圏から脱退してユーロが崩壊してしまう恐れもあります。

債務危機から下落基調が続いている

2009年のギリシャショックによって表面化した債務危機。

このあたりから、ユーロ圏全体の経済が低迷し始めました。

上に挙げたように、経済成長率は低迷し、続くデフレ化(物価や給与が下がる)によってバブル崩壊後の日本を思い出させるような経済状況が続いています。

FXを含む為替市場において、世界で最も取引されている通貨ペアはユーロ/米ドル。
取引量が多い分、値動きも活発です。

ユーロ圏の経済指標や金融政策への反応も大きな影響力があります。

ECB(欧州中央銀行)が目安としている消費者物価指数は、2013年からゼロ近辺での推移が続くディスインフレ状態に突入し、2014年末には一時期マイナス(デフレ状態)も記録しました。

しかし、2015年3月に欧州中央銀行が量的緩和を始めたことからインフレが進み、ユーロ圏の経済は緩やかに回復しています。

アメリカや日本に数年遅れる形をとるこのタイミングでの量的緩和によって、まだまだユーロ安は続くとみられていましたが、2016年3月現在はゆるやかにユーロ高へと向かう動きが見られます。

量的緩和は長期的に続く見込みで、しばらくの間はユーロ圏の株式が上昇し続けると見られています。

ユーロのFX戦略

注意すべき指標

ユーロはECB(欧州中央銀行)が取りまとめているので、このECBから発表される指標や政策が最も大きな影響力を持ちますが、

日本円や豪ドルのように1つの国の通貨ではないのでユーロを利用している複数の国の経済状況や様々な指標によっても大きく変動するという特徴があります。

しかし現在、EU全体のGDPのうち8割はドイツ・フランス・スペイン・イタリアの4ヵ国が占めているため、ユーロの価値はこの4ヵ国によって大きく左右されます。

情報の取捨選択が難しい通貨ですが、基本的にはこの4ヵ国と欧州中央銀行の情報に絞って注意すると良いでしょう。

具体的には、ドラギ総裁をはじめとするECBの要人や、ドイツの中央銀行ブンデスバンクのバイトマン総裁などはEU全体の金融政策に強い影響力を持っているので、その発言も注目されています。

また、GDPの発表は3か月に1度しかないので、先行指標としてPMI(購買担当者指数)にも関心が集まっています。

とはいえ、やはり一番注目されるのは金融政策。
今回の量的緩和も大きなトレンドを生んでいます。

あまり大きなトレンドに関心を持たない短期トレーダーの場合は「米ドルの為替レートを見て判断する」という手段もあります。

ユーロ/米ドルは世界で最も取引されているので、米ドルが売られるときはユーロが買われやすいという性質があります。

ユーロは米ドルに比べて値動きは激しいものの比較的予想しやすい通貨です。

しかし、ユーロ崩壊の恐れも拭えず様々な不確定要素を持っているので、長期的に持つのであればユーロよりも米ドルの方が安心です。

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外貨/円スプレッド (原則固定・例外あり)
米ドル:0.3銭/ユーロ:0.6銭/英ポンド:1.1銭/豪ドル:0.7銭